１． 以下1)〜9)に該当する方であって、リハビリを継続することにより状態の改善が期待できると医学的に判断される場合。 1ヶ月に1回以上、日常生活動作能力、関節の可動域、歩行速度、運動耐用能等の改善状態を具体的に確認することが必要となります。

1) 失語症・失認症・失行症
2) 高次脳機能障害
3) 重度頸髄損傷
4) 頭部外傷　または　多部位外傷
5) 心筋梗塞・狭心症
6) 回復期リハビリ病棟入院料を算定する患者
7) 難病患者リハビリ料に規定する疾患
（先天性又は進行性の神経・筋疾患の者を除く）
＊ 強皮症、後縦靭帯骨化症、脊柱管狭窄症(広範)、リウマチ、パーキンソン病等
8) 障害児（者）リハビリ料に規定する患者（加齢に起因する疾病の者を除く）
＊ 脳性麻痺、二分脊椎、自閉症、先天性の奇形又は変形の患者等
9) 各疾患別リハビリの適応患者であって、リハビリの継続が必要であると医学的
に認められる方
＊ 上記、各疾患別リハビリの適応疾患内訳参照

２． 以下1)〜2)に該当する方であって、リハビリを継続することが治療上有効であ
ると医学的に判断される場合。
1) 先天性又は進行性神経・筋疾患の患者
2) 障害児（者）リハビリ料に規定する患者（加齢に起因する疾病の者を除く）
＊ 脳性麻痺、二分脊椎、自閉症、先天性の奇形又は変形の患者等

注１）医療保険でのリハビリと介護保険のリハビリを並行して行うことは、疾患別リハビリが終了する2ヶ月前までの間に限り可能です。